This Week in Scienceが7月16日に公開したデータ記事は、インターネット普及とUFO報告の変化がどう重なったかを検討した。Jon Scacciaは8万件超の記録を、インターネット以前、初期インターネット、ブロードバンドの3期に分けた。分析対象は報告行動であり、個々の観測が特異な原因を持つかどうかではない。
データセットには1949～1994年の6,418件、年平均約140件が含まれる。1995～2004年は20,970件、年平均約2,097件、2005～2013年は39,372件、年平均4,375件だった。この数字では、年間報告率は初期インターネット期に従来基準の約15倍、ブロードバンド期に31倍超となる。
3期間では増加速度も変わった。記事の計算では、インターネット以前は年約5件の増加、初期インターネット期は303件、ブロードバンド期は398件だった。年ごとの変動も大きくなり、オンライン報告制度が報道、拡散する話題、集中する世間の関心への反応を増幅した可能性を示す。
この比較だけでは因果関係は確立できない。3期は大まかな歴史区分であり、目撃データベースは収集方法、人口変化、報道、重複、投稿先の認知度にも左右される。したがって最も裏付けられた結論は、電子メール、ウェブフォーム、検索可能なコミュニティー、公開データベースが報告の負担を下げたという点である。
UAPアーカイブにとって、これは生の報告件数を空の物体数の直接指標にしてはならないという警告である。データベースは観測だけでなく収集制度も記録する。年代や国を比較する研究では、急増を現象自体の頻度上昇と解釈する前に報告インフラを考慮する必要がある。