ハーバード大学の天体物理学者Avi Loebは7月14日、発光するUAPオーブの一部について、レーザー生成プラズマを通常の説明候補として検証すべきだと提案した。これは調査すべき仮説であり、特定の目撃例がレーザー装置で生じたとする結論ではない。
Loebは、短いレーザーパルスを空気中に集光して小さな領域を電離し、さらに加熱するレーザー誘起プラズマ研究の公開情報を挙げた。プラズマ点は発光し、実験的な非致死用途では変調によって音を生じさせることもできる。米海軍のレーザー誘起プラズマ・フィラメントに関する特許US20200041236A1にも言及した。
この考えの要点は、発光する焦点が固体の航空機ではないことにある。そのため、翼や排気を伴わず、物理的な機体に予想される空力的制約も受けずに見かけの位置を急変させ得る。Loebは、指向性エネルギー研究が行われる可能性のある軍事試験区域付近では検討に値するとした。
一方、公開記録そのものが大きな限界も示す。Loebによれば、公表済みのプラズマ投射距離は数百メートルであるのに対し、一部のUAP報告は数十キロ先の対象を記述する。2004年の海軍事例には公開記録以上の技術成熟度が必要で、数時間続く発光現象には短寿命のプラズマ焦点とは整合しない持続的な電力供給が要る。
Loebは、レーザー生成プラズマを自然プラズマ、ドローン、センサー・アーティファクトなどの通常要因とともに幅広い検証対象に加えるべきだと結論づけた。次に必要なのは、各事例の距離、スペクトル、持続時間、周辺活動の測定である。そうしたデータがなければ、仮説は問いを絞れても対象の同定や秘密兵器計画の立証にはならない。